野中ななみと一人前のトレーダーを目指す！ななみんと学ぶFX 第2回

FX女優である野中ななみさんがトレード成績向上を目指してFXのスペシャリスト山中康司さんからFXで利益を出すために必要な全てを皆さんと共に学んでいきます。今回もファンダメンタルズ分析の基礎について教えていただきます。

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【もくじ】陽和ななみと一人前のトレーダーを目指す！ななみんと学ぶFX

山中康司さんプロフィール

やまなか・やすじ。1982年アメリカ銀行入行、1989年バイスプレジデント、1993年プロプライエタリー・マネージャー。1997年日興証券入社、1999年日興シティ信託銀行為替資金部次長。2002年アセンダント社設立・取締役。

公式ブログ：アセンダント/山中康司が提供する為替情報配信サイト
ツイッター：https://twitter.com/yasujiy

野中ななみさんプロフィール

のなか・ななみ。1997年3月17日生まれ。福岡県出身。映画や舞台、CMに出演する傍らラジオNIKKEIではレギュラー番組を持つなどFX女優として活躍中。ブログでは毎日のトレードの様子を更新中です。

公式ブログ：FX女優参上！新進女優ななみんの真剣リアルトレード日記
ツイッター：https://twitter.com/himnas03

※この記事は、FX攻略.com2019年7月号の記事を転載・再編集したものです。本文で書かれている相場情報は現在の相場とは異なりますのでご注意ください。

経済指標の何を見れば良いか？

野中　前回は山中先生に「ファンダメンタルズ」を広義的に教えていただきました。今回も引き続きファンダメンタルズ要因の詳細についてお願いします。

山中　まずは経済指標の何を見るのかです（画像①）。前回は米国の雇用統計を挙げましたが、雇用統計の中にノンファームペイロールという非農業部門の雇用者数の増減発表があります。それが、例えば22万人と出た場合に何をどう判断するのかを説明します。

　前月との比較予想で、例えば今月の予想が22万人というときに、その数字に対して実際に出てきた数字がいくつだったら買うのか、いくつだったら売るのかを判断材料とします。基本的に予想の数字というのは、いろいろな人が関与しているので幅があります。

野中　確かに予想といってもどこが発表しているかによって若干違ってきますよね。

山中　そうなんです。先ほどの22万人という数字は予想の中での中央値だったり最も予想が集まっているところになりますが、実際には15万人から25万人と予想に幅があったりします。予想のレンジが15万人から25万人ならば、15万人よりも少なかったら売ろう、25万人より多かったら買おうというのが市場の動きになります。要はその予想に対する結果がどうなのか、予想のレンジで見ることが重要です。

　次に、前回からの修正部分にも気をつけなければなりません。例えば今月は予想の22万人に対して出てきた数字が18万人で下方修正されたとします。また、前月は予想の18万人から結果28万人に上方修正されたとしましょう。予想との差が前月ではプラス10万人、一方で今月はマイナス4万人ということになり、トータルで考えるとプラス6万人になります。このようなケースでは、数字の修正された部分も考慮しなければいけません。

　基本的にマーケットでは、今回の数字が予想のレンジに対してどうなのか、それと前回出た数字から今月どのように修正されたのかがそれぞれ瞬間的に判断され、相場が動きます。

速報性の高い指標で今の景気が分かる

野中　米国経済指標の中でも雇用統計が注目されるのはなぜでしょうか？

山中　経済指標の中でも比較的重要といわれているのが速報性の高い指標です。なぜ速報性の高い指標が重要なのか？　それは直近の景気がどうなっているのかをいち早く知ることができるからです。一般的に経済指標で発表される情報は大体1か月前のものです。実際、米国ではトランプ大統領が連邦機関を閉鎖した関係で2か月遅れの数字が平気で出てきたこともありました。

　その中で雇用統計は原則として前月の後半に集計が行われたものが翌月の第一金曜日に発表されます。発表されるまでの期間が非常に短いので直近の様子がよく分かります。集計から発表までの期間が短く速報性の高い指標ほど、今の実体経済がどうなのかが分かるということです。

野中　現在の景気を知るためには、速報性が大事になるんですね。

山中　はい。また、住宅着工や耐久財受注なども先行指標として将来の景気を読むのに役立ちます。労働者の立場からみると、米国は雇用の調整を簡単にするので景気が悪くなると仕事に不安を抱えるようになります。その結果、住宅などの大きな注文は需要が減り、住宅着工の数字は減少していきます。企業の立場からみても、売れ行きが下がるかもしれないときに設備投資やメーカーの製造ラインを増やしたりはしませんよね？　企業活動が鈍れば経済成長も期待できず、将来的に景気後退の可能性ありと判断できるわけです。