荒野浩の相場を極める相場を楽しむ｜第3回［荒野浩］

荒野浩さんプロフィール

1971年日本勧業角丸証券（現みずほ証券）入社後、調査部でアナリスト業務に従事。米国勤務を挟み一貫して、日本株の情報・市場分析を行う。1996年に運用会社（現アセットマネジメントOne）に転籍、調査部長・運用部長を経て、常務取締役投信運用本部長を歴任。2012年に退職。その後はTV、ラジオ出演などで活動。日本株を中心とした市場分析の経験は半世紀に及ぶ。

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　今月号では日本株の騰落に影響を与える投資主体別の売買動向と、株価水準を決定する株価変動性（ボラティリティ）・株価収益率（PER）・株価純資産倍率（PBR）を中心に話を進めていきたいと思います。

　投資主体別動向を軸に日本株の動きを検証すると、日本株が上昇するのは海外投資家が数週にわたって買い越しを続けるときだけで、連続買い越しが止まると当然のように下落するという繰り返しです。2万4000円台を明確に超えられないのも海外投資家の行動と関連がありそうです。実は海外投資家が買い越しを続けなくても日本株が上がるときがあります。騰落レシオやPBRといった指標で、明らかに売られ過ぎだと判断できるときの1か月程度の自律反発です。

　東京市場で買い主体として、データ上最も賢明な投資家は個人の現金勘定です。彼らは海外投資家が売りたたいたところ、相場の高値からの下落場面・底値圏でしか買い出動しません。年に2～3回しかないチャート上のポイントになる場面に限られています。

　2018年の年末以降、裁定取引市場では、今までほとんどなかった売りポジションが買いポジションを上回る傾向が常態化しつつあります。明らかに日本株に先高観が感じられない、外部環境の変化によっては底割れ懸念が台頭してしまう状況が読み取れます。