仮想通貨相場分析【6月27日】
仮想通貨実践投資記事 6月27日
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Q&Aコーナーで一部ご紹介させていただきます。
【まぐまぐのメルマガ大賞で5位を受賞】
2020年の大手メルマガサイトの
まぐまぐでメルマガ大賞が発表され
入賞することができました。
※現在まぐまぐの配信は終了し
この記事に移行しております。
【仮想通貨相場分析】
先週からの仮想通貨の価格の
変動(1週間)を以下のように
まとめています
表示:現在価格(1週間前からの増減)
※今回からドル表記といたします。(仮想通貨は海外からの情報が多いためドル表記のほうが表現しやすいため)
※1ドル=143円
ビットコイン 30600ドル(14%)
イーサリアム 1877ドル(8%)
バイナンスコイン 240ドル(-%)
リップル 0.48ドル(-%)
ソラナ 17ドル(4%)
カルダノ 0.28ドル(9%)
ポルカドット 5ドル(14%)
MATIC 0.66 ドル(-%)
Avalanche 13ドル(17%)
ユニスワップ5.3ドル(20%)
ビットコインは先週から大きく反発上昇し、4月の高値3万ドルの水準まで上昇しています。
ビットコイン日足チャート
SECのバイナンス、コインベース提訴で大きく下げたビットコインでしたが、その後金融大手のブラックロックがビットコインETFを申請
その後も大手金融機関のETF申請、取引所の参入などが相次ぎ一気に価格が反発をみせました。
現在の価格帯は昨年7月の価格に2度めのトライとなっています。また今年最初の安値から引いてトレンドライン(赤の斜め線)も機能しています。
ビットコイン価格の現状の考察すると
○目標価格は32000ドル(昨年の5月の水準)
○200日移動平均線を上にブレイク中
となっており、今のところ上昇トレンドは継続中です
週足チャートについては以下のような分析です。
週足チャート
・200日移動平均線(オレンジの線)を上にブレイクし上昇中
週足チャートを見てみると、200日移動平均線上で価格が踏みとどまっている上に見えます。
週足チャートでは、オレンジの200日移動平均線について下回るかと感じられた価格でしたが、先週からの価格上昇で一気に200日移動平均線の上に価格がブレイクしています。
このまま波にのるのか果たして。
ブラックロックのビットコインETF申請で、他社も動きが加速
投資大手のブラックロックが6月15日にビットコイン現物ETF(上場投資信託)申請を行ったことを受け、少なくとも2つの投資会社が新たなビットコインETFの申請を行っている。
ニューヨークに拠点を置く資産管理ファンドのウィズダムツリーは6月21日、ビットコイン現物ETFの新規申請を行った。米証券取引委員会(SEC)への申請書によれば、ウィズダムツリーは、「ウィズダムツリービットコイン信託」を「BTCW」のティッカーでCboe BZX取引所に上場する許可をSECに求めている
https://jp.cointelegraph.com/news/blackrock-spot-bitcoin-etf-new-sec-filings-wisdomtree-invesco
ブラックロックETF申請のあとに話題になっているのが、
・Widom treeのETF申請
・フィデリティのETF申請の噂
・ドイツ最大の銀行のカストディ申請(仮想通貨を保管する許可)
・Citadel(ウォール街の複数の金融機関が提携)の仮想通貨取引所参入
などかなり金融大手の動きが目立ちました。
仮想通貨の価格もSECがバイナンスを提訴し大きく値上がりしましたが、それを戻すどころか上に突き上げる価格の上昇を見せています。
さすがにこんな短期間に戻すとは思いもしませんでしたし、まさに仮想通貨といったドラマティックな展開といえます。
HSBC香港によるビットコインとイーサリアムの先物ETF提供、ニュースが相次いだ背景
暗号資産関連のニュースが25日、HSBC香港がビットコイン(BTC)とイーサリアム(ETH)のETF(上場投資信託)を提供すると相次いで報じた。
このニュースは暗号資産ジャーナリストのコリン・ウー(Colin Wu)氏が最初に伝え、The Blockをはじめとする多くのWebメディアが追随した
https://www.coindeskjapan.com/191312/
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BitMEX創業者のアーサーは言っていた通り早くも香港でETFの取り扱いが始まるようです。
そして香港最大の銀行であるHSBC口座で取引ができるようになるとのこと。
この流れがどれだけ現在の市場の後押しになるのか注目しています。
またビットコイン、イーサリアム以外のETFについても上場されるというニュースが合わせてあがっています。
パウエル議長が仮想通貨規制に言及【フィスコ・ビットコインニュース】
米連邦準備制度理事会(FRB)のパウエル議長は、30日に開催された米下院金融サービス委員会で、暗号資産(仮想通貨)を全面的に禁止するつもりはないと述べた。
https://web.fisco.jp/platform/selected-news/00108400/0010770020211001002
おそらくこれはSECがバイナンスを提訴して大きく市場が暴落したことも発言のきっかけになっているのかもしれません。
しかしながらアメリカの金融のトップがこのように公式的仮想通貨のことをコメントをするなど、数年前までは考えられたでしょうか。
要するにそれだけ仮想通貨市場は大きな影響力をもってきていると言えます。
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(本記事は2016年から配信をしております)
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